一般耐震診断法による木造住宅の耐震診断プログラムを使用します。

 原則、図面や現地詳細調査等が必要となります。

 各自治体により耐震診断士派遣事業などの利用 ができるケースがあります。

ご要望等により目視できない部分などはドローンを使用した確認も行えます。

お客様のご要望を実現するためにお客様とのコミュニケーションを一番大切にしています。

ご要望をヒアリングしてご提案やアドバイスを繰り返し、カタチにしていきます。

リフォームでも工事内容により法令その他の手続きが必要になる場合があります。

住宅に限った事ではないですが、建物は建てた瞬間から、少しずつではありますが経年劣化していきます。

大きな改修を必要とする場合もありますが、ちょっとしたお手入れで、住宅の寿命は大きく変わる場合があります。

また新築時には必要と感じなかったちょっとしたものが、長くお住いの間に必要となる場合もあります。

「こんな小さなことでも、頼めるのかな？」「こんなこと誰に頼むの？」ということも、一度ご相談ください。